「母が最近、足腰が弱くなって病院に行くのが大変になってきました。訪問診療を受けられるでしょうか？」
このような相談は、高齢化が進む現代社会でますます増えています。
実は訪問診療の対象となるのは、単に「通院が大変」というだけでなく、いくつかの要件があります。
また、医療保険の適用にも一定の条件が必要です。
この記事では、訪問診療を受けられる方の条件や具体的な事例を、わかりやすく解説していきます。
ご自身やご家族の状況で訪問診療が利用できるのか、判断の参考にしてください。
訪問診療を受けられるのは誰？〜対象者の条件と具体例を詳しく解説〜
2025年03月11日更新
牧
一般社団法人 誠創会 代表理事/あさがおクリニック渋谷院 院長
監修
牧 賢郎 医師
東京大学医学部を卒業後、日本赤十字社医療センター救急科に勤務。救急医として術後管理や外傷治療など、幅広い診療経験を積む。救急科専門医取得を経て、東京都渋谷区笹塚にクリニックを開設し、在宅医療を軸とした地域医療に携わる。一般社団法人誠創会代表理事として、「理想の地域医療を創る」というビジョンのもと、地域に根ざした医療の実現に尽力している。
訪問診療の対象者
医療法において、訪問診療は「通院が困難な患者に対して、医師が計画的な医療を提供するサービス」と定義されています。
通院困難とはどのような状態なのか、保険適用の要件とは具体的に何なのか解説していきます。
訪問診療の保険適用の要件
訪問診療の保険適用の要件は以下のいずれかを満たすことになっております。
- 要介護認定を受けている
- 末期の悪性腫瘍
- 難病患者
- その他、医師が訪問診療の必要性を認めた場合
医師による診断と判断基準
- 医学的な管理の必要性
- 通院困難度の評価
- 在宅での医療提供の実現可能性
- 緊急時対応の体制
- 家族のサポート状況
通院困難とは
通院困難とは下記のような状態のことを指します。
- 医学的な理由
- 寝たきり状態
- 重度の認知症
- 終末期の状態
- 重度の障がい
- 社会的な理由
- 高齢による移動困難
- 独居で介助者不在
- 交通手段の欠如
具体的な対象者
上記の説明だけだと、うちの状況でも訪問診療を受けられるかなかなかイメージできないかと思います。
ですので具体的な事例を交えながら、訪問診療の対象となる方々について詳しく説明していきます。
ご高齢で通院が困難な状況
特に多い状況：
- 歩行が不安定で転倒リスクがある
- 公共交通機関の利用が困難
- 長時間の外出に耐えられない
- エレベーターのない集合住宅にお住まいの方
継続的な医療管理が必要な場合
管理が必要な主な状態：
- 慢性疾患（高血圧、糖尿病など）
- 複数の疾患がある場合
- 服薬管理が必要な場合
「高血圧や糖尿病などの慢性疾患の管理には、定期的な診察が欠かせません。
通院が難しくなっても、継続的な医療管理ができるのが訪問診療の強みです」
牧
牧 賢郎 医師
認知症の方
- 馴染みの環境での診察
- 家族からの詳しい状況説明が可能
- 生活環境に即した指導
- 服薬管理のサポート
難病の方
進行性の難病で通院が困難な方も、訪問診療の対象となります。
専門医と連携しながら、在宅での療養を支援してもらうことができます。
リハビリテーションが必要な方
退院後のリハビリテーションを、自宅で継続する方もいます。
訪問診療と訪問リハビリを組み合わせることで、より効果的な回復が期待できます。
上記はあくまで例ですので、訪問診療を受けたい場合は自分で判断せずに、かかりつけ医または、ケアマネージャーに相談することをお勧めします。また、お住まいの地域の地域包括支援センターでも、訪問診療に関する相談ができます。
牧
牧 賢郎 医師